東京五輪はなぜ真夏の猛暑の時期に開催された？マラソンが札幌開催になった理由とは？

2021年の夏に開催された東京オリンピック。

1964年以来57年ぶりの開催ということで、楽しんだ方も多いと思います。

しかし、「なぜ真夏の暑い時期に開催されるのだろう？こんな暑い季節で大丈夫なのだろうか？」と疑問に思った方もいらっしゃったのではないでしょうか？

今回は、東京オリンピックが真夏に開催された理由や、日程などについて解説します。

 

東京オリンピックの日程は何日から何日までだった？

東京オリンピック開会式は、もともと2020年7月24日（金）で、閉会式は8月9日（日）の予定でした。

しかし、新型コロナウイルスの影響で2021年に延期となりました。

そして、開会式は2021年7月23日（金）、閉会式は8月8日（日）になり、真夏の暑い時期に開催されました。

 

東京オリンピックが真夏に開催された理由とは？

ここ数年、夏の暑さはとても厳しく、毎年のように「命に危険を及ぼす暑さ」ということで熱中症対策を呼び掛けていますよね。

前回の東京オリンピック（1964年）は、10月10日が開会式だったため比較的過ごしやすい時期でした。

しかし、今回の東京オリンピックは熱中症が心配される真夏に開催されました。

なぜこの時期が選ばれたかについてですが、もともとオリンピックの開催地を決める際に日程が条件として決まっていたからです。

IOC（国際オリンピック委員会）は「2020年は7月15日～8月31日までの間に開催すること」という条件を出していたのです。

これに対して東京は「7月24日～8月9日」に開催するということで立候補をし、開催地に選ばれたので、真夏に開催されることになったのです。

なぜIOCがそのような条件を出したかについては、公式発表はありませんが、理由は諸説あり以下のとおりです。

 

欧米のスポーツイベントが開催されない時期だから

アメリカやヨーロッパでは7月～8月は、フットボールやサッカーなど人気のスポーツが開催されいない時期です。

人気のスポーツが開催されている時期にオリンピックが開催されると、テレビ中継の視聴者を取り合うことになってしまいます。

そのため、オリンピックをスポーツイベントが開催されていないこの時期に開催することにしたといわれています。

 

アメリカの意向が反映されている

IOCの最大の収入源はオリンピック放映権料といわれています。

放映権料とは、独占的に放送できる権利の値段のことで、テレビだけではなくラジオやインターネットなどすべてのメディアが含まれます。

放映権を購入しないとオリンピックを放送することができず、購入金額が大きいほどその国の意向が反映されるようです。

アメリカの放送局は2014年のソチ五輪から2032年夏季五輪（開催地未定）までの10大会分をおよそ120億ドルで放映権を購入しています。

オリンピック10大会で120億ドルですので、単純に考えてオリンピック1大会およそ12億ドル（日本円でおよそ1200億円）です。

日本の場合、NHKと民放各局が合同で2018年の平昌五輪と2020の東京五輪を合わせて660億円で購入しています。

単純に考えてオリンピック1大会330億円ということで、アメリカの1200億円の4分の1程度しかありません。

アメリカは、すべての放映権料のおよそ50％を支払っており、競技の開催時間はアメリカが決定しているともいわれています。

 

日本との時差がなかった2018年の平昌五輪では、フィギュアスケートやスノーボードなど、アメリカでも人気がある競技はアメリカの時間に合わせて開催されました。

日本（韓国）とアメリカ（ニューヨーク）の時差は14時間で、人気のフィギュアスケートやスノーボードは、日本では10時開始でしたが、アメリカでは20時で「ゴールデンタイム」と呼ばれる時間帯でした。

 

マラソン・競歩が札幌開催になった理由とは？

2019年10月17日、IOCのトーマスバッハ会長は「日本の大会組織委員会との協議の結果、マラソンと競歩の会場を札幌に変更することに決めた」と発表しました。

その後、IOCの調査委員会が開催され、11月1日に札幌への変更が正式決定しました。

これは、2019年9月末～10月はじめにカタールの首都ドーハで行われた世界陸上競技選手権が、過酷な環境で行われたことが原因のようです。

ドーハの気温は30℃を超え、湿度は70％ということで、日本の夏と似た気候でした。

 

 

ドーハの世界陸上では、日中の暑さを避けるために競歩は23時30分、マラソンは23時59分にスタートすることにしましたが、女子マラソンがスタートした時の気温は32.7℃、湿度は73.3％ありました。

そして、選手68人中、28人が棄権をし、男子50ｋｍ競歩では選手46人のうち18人が棄権しました。

これほど多く棄権者が続出したことで、2020年東京オリンピックの開催に関しても暑さに対する懸念が深まり、バッハ会長は「マラソンと競歩は札幌で開催する」と発言したのです。

その後、IOCの調査委員会が開催され、11月1日に東京都の小池都知事、IOCのジョン・コーツ副会長、大会組織委員会の森会長、橋本聖子五輪相、それぞれのトップが一堂に会し話し合い、札幌への変更を決定しました。

 

IOCのジョン・コーツ副会長は、以下の4つの合意点を発表しています。

東京都知事は東京での開催を主張しつづけましたが、

「1. 会場変更の権限はIOCにある」

という観点から、反対することができず、「合意なき決定」としてやむなく了承したそうです。

このような経緯があり、東京オリンピックは真夏の猛暑の時期に開催され、マラソンは札幌開催になったのです。

 

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